| 明治38年11月 |
神社仏閣の参詣、観光等の団体旅行を斡旋する目的で南新助により創業 |
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| 明治41年7月 |
本邦初の国鉄貸切り臨時列車による関東廻遊団（善光寺参拝団）の募集団体旅行を実施 |
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| 昭和2年5月 |
第1回鮮満視察団による最初の海外旅行を実施 |
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| 昭和16年8月 |
戦争の深刻化に伴い廃業 |
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| 昭和24年1月 |
(株)日本旅行会（資本金50万円）として再発足 |
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| 昭和28年1月 |
旅行あっ旋業法（昭和27年法律第239号）制定公布に伴い、運輸大臣登録一般第2号として登録 |
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| 昭和32年1月 |
国鉄団体乗車券の受託発売を開始 |
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| 昭和35年2月 |
富士輸送観光株式会社を吸収し、創価学会の登山輸送を一手引受け開始 |
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| 昭和35年9月 |
国鉄周遊割引乗車券の受託発売を開始 |
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| 昭和36年1月 |
国際航空運送協会（IATA）より公認代理店の認可を受け、lATA加盟航空会社の航空券発売を開始 |
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| 昭和41年3月 |
ホノルルに在外法人「NTA INTERNATlONAL」を開設 |
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| 昭和41年10月 |
国鉄から2億円の出資を得て、資本金4億円に増資、国鉄定期乗車券の受託発売を開始 |
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| 昭和42年12月 |
本社を大阪から東京へ移転 |
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| 昭和43年2月 |
商号を「（株）日本旅行（NIPPON TRAVEL AGENCY
CO.,LTD.）」と改称 |
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| 昭和44年9月 |
国鉄普通乗車券の受託発売を開始 |
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| 昭和45年6月 |
「みどりの窓口」を開設 |
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| 昭和45年8月 |
ギフト旅行券「日旅旅行券」の発売開始 |
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| 昭和45年10月 |
海外旅行企画商品「ベスト・ツアー」の発売を開始 |
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| 昭和45年12月 |
社史「日旅六十年史」発刊 |
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| 昭和46年1月 |
海外旅行企画商品「マッハ」の発売を開始 |
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| 昭和47年1月 |
国内旅行企画商品「赤い風船」の発売を開始 |
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| 昭和47年4月 |
「マッハ」のホール・セールを開始 |
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| 昭和47年6月 |
独自に開発した日旅オンラインシステム「QR－I」により、旅館･ホテルの客室予約取扱を開始 |
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| 昭和48年12月 |
日旅オンラインシステム「QR－I」による各種企画商品および国内航空座席予約の取扱を開始 |
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| 昭和50年11月 |
顧客サービスの迅速化、業務の能率化をはかるため、日旅オンラインシステム「QR一II」を開発し使用開始 |
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| 昭和55年2月 |
営業所業務の飛躍的な改善をはかることを目的とした、日旅オンラインシステム「QR-III」稼動 |
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| 昭和60年9月 |
旅行券分割前払いシステム「ドリームプラン」発売 |
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| 昭和61年11月 |
第1回｢ジャパンウィーク」をイタリア・フローレンス市で開催 |
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| 昭和62年4月 |
21世紀を担う子供たちの健全な育成を目的として「トムソーヤクラブ」を設立 |
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| 昭和63年10月 |
「QR－III」とアメリカン航空「セーバーシステム」を結合 |
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| 平成2年12月 |
従来の営業系に加え、管理系・情報系・海外系システムを構築し、総合的なシステムを目的とした、日旅オンラインシステム「QR－Ⅳ」稼働 |
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| 平成3年1月 |
「いい旅つくります」をスローガンとして、「NC運動」全社展開 |
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| 平成3年3月 |
支店の後方業務の効率化を目的とした「QR－IV」管理系システムが稼働 |
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| 平成6年1月 |
QC活動手法を全社的に導入し、「NC運動」を「NQC運動」と改称 |
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| 平成7年1月 |
海外旅行業務のトータルオペレーションシステム「TOS―II」稼働を設立 |
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| 平成8年2月 |
マッハ25周年特別企画「5大陸・専用機・世界一周の旅」実施 |
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| 平成10年2月 |
「経営理念」制定 |
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| 平成10年3月 |
「INFINI」「able」で海外企画商品販売開始 |
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| 平成10年3月 |
海外格安航空券の取扱いを開始 |
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| 平成10年9月 |
当社ホームページから国内企画宿泊券「I-NETクーポン」の販売を開始 |
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| 平成11年1月 |
当社ホームページから海外企画商品の販売を開始 |
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| 平成13年10月 |
西日本旅客鉄道（株）ＴiＳ本部と統合 |
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| 平成14年6月 |
新たな企業ビジョン「日本旅行イノベーション」発表 |
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| 平成14年12月 |
西日本旅客鉄道㈱を引受先とする40,000,000株の第三者割当増資を実施 |
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| 平成16年3月 |
ジパング倶楽部会員向け商品の拡充、販売促進力強化のため、西日本営業本部にジパング営業推進室を設置 |
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| 平成17年4月 |
CI導入によりコーポレートロゴ、商品ロゴ（赤い風船、MACH、BESTエクセレント、BEST）を刷新 |
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| 平成17年11月 |
創業100周年 |
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| 平成18年１月 |
「日本旅行百年史」発刊 |
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| 平成18年4月 |
当社ホームページにて「バーチャルトラベルカウンター」を本格展開 |
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| 平成18年8月 |
新国内系コンピュータシステム稼動 |
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| 平成19年1月 |
「プライバシーマーク」を取得 |
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| 平成20年1月 |
新海外系コンピュータシステム稼動 |
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| 平成20年2月 |
地域観光振興事業の拡大のため、地域振興室を新設 |
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| 平成21年 5月 |
次世代認定マーク「くるみん」を取得 |
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| 平成22年 1月 |
東北における地域会社として「㈱日本旅行東北」を設立、東北営業本部の事業を譲渡 |
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| 平成22年 5月 |
インバウンド向け宿泊プランオンラインサービス「ＩＢＳ（ＨＢＳｉ）システムとの連携開始 |
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| 平成23年 3月 |
経理業務受託会社として「㈱日本旅行アカウントサービス」を設立 |
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| 平成23年 3月 |
中国・北京に現地法人旅行会社「日旅国際旅行社（北京）有限公司」を開設 |
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| 平成23年 12月 |
宿泊予約サイト｢ベストリザーブ｣と｢宿ぷらざ｣との統合サイト｢ベストリザーブ・宿ぷらざ｣オープン |
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| 平成24年 1月 |
ＩＣＴ･個人旅行営業統括本部を「個人旅行営業統括本部」と名称を変更し、営業開発部を新設 |
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| 平成24年 1月 |
当社が企画･実施する「赤い風船JRじゃらんパック」の提供を㈱リクルートが運営する「じゃらんnet」上で開始 |
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| 平成25年 1月 |
企業ビジョンを改定し、目指す姿「4つのWIN」を新たに設定 |
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| 平成25年 10月 |
カード型旅行券「日本旅行ギフトカード」を全国の日本旅行グループ店舗で販売開始 |
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| 平成26年 1月 |
職業体験型テーマパーク「カンドゥー幕張新都心」に旅行会社のベニュー（職業体験）として当社が出展 |
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| 平成26年 9月 |
ＩＣＴを活用した『学び旅行総合管理ナビゲーションシステム』“Ｅ２なび（いーなび）”を開発 |
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| 平成27年 1月 |
本社を東京都港区新橋から東京都中央区日本橋へ移転 |
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| 平成27年 10月 |
店頭サービスの更なる向上を目指し、「コンシェルジュ・スタッフ」プログラムをスタート |
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| 平成27年 11月 |
創業の地「滋賀県」で、地方自治体とは初の包括的連携協定を締結 |
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| 平成28年 2月 |
インドネシアの旅行会社である「P.T.JABATOINTERNATIONA」を当社グループ会社化 |
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| 平成28年 7月 |
各地方自治体等の地域活性化、誘客事業に対して提案する当社のオリジナルコンテンツ獲得等のため、「ゴハンスタンダード株式会社」へ出資 |
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| 平成28年 9月 |
当社監修、訪日外国人受入強化を目指す地域向けセミナー「通訳案内最前線に学ぶ外国人観光客受入実務講座」がスタート |
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| 平成28年 9月 |
女性活躍推進法に基づく認定マーク「えるぼし」（2 段階目）を取得 |
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| 平成28年 12月 |
環境省と国立公園オフィシャルパートナーシップを締結 |
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| 平成29年 1月 |
企業ビジョンを改定し、「4 つの Value」を新たに設定 |
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| 平成29年 1月 |
地方創生事業への取り組みを一体的に推進するため、地方創生推進本部を新設 |
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| 平成29年 5月 |
インターネット販売限定の価格変動型宿泊プラン「My 宿オンライン」を販売開始 |
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| 平成29年 9月 |
現地発着ツアーポータルサイト「TabiSaki」をオープン |
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| 平成29年 9月 |
長野県飯山市に訪日外国人向け観光農園「日本旅行ファーム」を開園 |
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| 平成29年 10月 |
新潟県内の観光活性化に向け、「新潟・佐渡観光推進機構株式会社」へ出資 |
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| 平成30年 3月 |
京急観光の店舗事業及び外販事業を日本旅行が事業譲受 |
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| 平成30年 3月 |
インバウンドＦＩＴの取組強化のため、「株式会社ＤＯＡ ＪＡＰＡＮ」へ出資 |
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