正式社名 | 株式会社 日本旅行(登録番号 観光庁長官登録旅行業第2号) |
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本社 | 東京都港区新橋2-20-15 新橋駅前ビル1号館 |
創業 | 1905(明治38)年11月 |
設立 | 1949(昭和24年)1月、株式会社として再発足 |
資本金 | 40億円 |
主な株主 | JR西日本、JR各社 |
代表者 | 代表取締役社長 丸尾 和明(まるお かずあき) |
社員数 | 2,613名(平成23年4月1日現在)(男1,775/女838) |
総取扱高 (2010年度) |
3,728億円(単体) |
事業内容 |
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事業所 | 本社/東京 営業本部/札幌、東京、名古屋、大阪、福岡 支店/全国主要都市210カ所 現地法人/NIPPON TRAVEL AGENCY PACIFIC, INC.(本社/ロサンゼルス)など12法人 海外拠点/ホノルル、グアム、サイパン、ロサンゼルス、サンフランシスコ、ニュージャージー、バンクーバー、パリ、シドニー、オークランド、シンガポール、北京、上海など28カ所 ■日本旅行支店一覧 |
関連会社 | 日旅サービス、FIT、FIT関西、日本旅行北海道、日本旅行東北、日本旅行沖縄、日本旅行オーエムシートラベル、ジャッツ、ジャッツ関西、日旅開発、日旅産業、日旅物流、プランドゥ・ジャパン、日旅ビジネスサポート、日旅九州エンタプライズ、日旅中部エンタプライズ、エムハート ツーリスト、ビジネストラベルネットワークなど ■関連会社&国内ネットワーク |
初任給 | 大卒 205,200円(東京勤務の場合) |
休日休暇 | 日曜日、祝祭日、年末年始、年間52日相当の時短休日、年次有給休暇、結婚・忌引などに伴う特別休暇など |
福利厚生 | 社宅・寮/東京・名古屋・大阪に家族および独身寮 各種制度/各種社会保険加入、企業年金、慶弔、住宅貸付制度、住宅融資制度、スポーツクラブ利用制度ほか |
勤務時間 | 実働1日7時間45分、週38時間45分 |
教育制度 | 採用内定者通信教育、新入社員入社時教育、その他実務階層別教育、自己啓発援助制度、オープンセミナー、新入社員フォローアップ研修、若年層研修(3年目、7年目)、現地視察研修など |
採用人数 |
1905年 | 南新助により創業 主に国鉄貸切臨時列車による団体旅行を斡旋《第2次大戦のため業務を一時中断》 |
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1949年 | 株式会社日本旅行会として営業再開 |
1953年 | 一般旅行業者として運輸大臣登録(第2号) |
1961年 | 国際航空運送協会(IATA)より認可、国際航空券発売開始 |
1968年 | 株式会社日本旅行と社名変更 |
1970年 | 海外旅行の企画商品《ベストツアー》を発売開始 |
1971年 | 海外旅行の企画商品《マッハ》を発売開始 |
1972年 | 国内旅行の企画商品《赤い風船》を発売開始 日旅オンラインシステム「QR-I」稼働 |
1985年 | 旅行券分割前払いシステム「ドリームプラン」発売開始 |
1986年 | 第1回「ジャパンウィーク」をイタリア・フローレンス市で開催 |
1987年 | 21世紀を担う子供たちの健全な育成を目標として「トムソーヤクラブ」を設立 |
1990年 | 日旅オンラインシステム「QR-IV」稼働開始 |
1998年 | 経営理念制定 |
1999年 | INFINI、ableで海外企画商品販売開始 格安航空券の取扱い開始 |
2000年 | 宿泊専用予約サイト「宿ぷらざ」運営開始 |
2001年 | JR西日本TiS本部と事業統合 |
2002年 | 2007年株式上場を目指した新ビジョン"日本旅行イノベーション"を発表 第三者割当増資の実施(資本金40億円:自己資本比率10%超) 「1000人委員会」発足 |
2003年 | ソリューション営業本部設置 日本初の宿泊・運輸・観光施設等の総合ポータルサイト「旅ぷらざ」運営開始 |
2004年 | 団体管理システム「ATHENA」稼動 顧客・販売管理システム「eカルテ」稼動 (株)日本旅行オーエムシートラベル営業開始 |
2005年 | 創業100周年を機に社名ロゴ、商品ロゴを一新 |
2006年 | 新国内系コンピュータシステム稼動 |
2007年 | 「プライバシーマーク」を取得 |
2008年 | 新海外系コンピュータシステム稼動 |
2009年 | MICE営業部を新設 「くるみんマーク」を取得 |
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