全国旅行支援

全国旅行支援ご利用時にご旅行当日必要な証明書類がございます。

ご旅行前にお客様ご自身でご確認の上必ずご準備ください。

＜ご旅行当日に持参が必要な証明書類＞

旅行当日、宿泊チェックイン時に参加者全員分の「本人確認書類」を提示する必要があります。

※北海道・青森県・秋田県・宮城県へのご旅行の場合、各自治体ホームページより事前に別途申請手続きが必要です。 

詳しくは各自治体ホームページをご参照ください。

＜ご注意ください＞

ご旅行当日チェックイン時に本人確認書類の提示が出来ない場合や各都道府県の適用条件を満たさない場合は割引適用外となり、割引分の旅行代金のお支払いが必要となります。また地域クーポンのお渡しもできません。

※追加のお支払いが必要となった場合につきましてはご旅行取扱箇所よりご連絡申し上げます。

全国旅行支援について、令和5年4月1日以降の受付についても実施することが決定されました。

（web申込の新規予約のみ適用。店舗・電話では実施いたしませんので、あらかじめご了承ください。）

詳細につきましては、本サイト内でご案内いたします。

個別にお問い合わせいただきましてもお答えできかねますのでご了承ください。

＜既存予約について＞

各都道府県・事業者が定める開始日より前にご予約済みのご旅行については、全国旅行支援の支援対象になりません。

全国旅行支援を利用したご旅行（宿泊）におきましては、

ご予約後に代表者名（参加者名）を変更することは出来ません。

ご旅行ご参加者ご本人様が会員登録の上、代表者としてお申込みください。

ご予約の代表者が参加されない場合は全国旅行支援の対象とすることは出来ませんので予めご了承ください。

全国を対象とした観光需要喚起策です。

実施に際しては、都道府県と協議を行い、感染状況等を踏まえて実施を希望しない都道府県から申し出があれば、当該都道府県を目的地とする旅行を支援対象から除外することとします。

宿泊プラン、JRセットプラン、航空セットプランが対象です。

※日本旅行会員での予約が必要です。

※バリ得は全国旅行支援の対象外です。

各都道府県の補助金予算が上限に達しない限りは利用回数に制限はありませんが、都道府県や施設ごとに急遽中止になる場合もあります。

日本旅行での全国旅行支援対象都道府県はこちらからご確認ください。

日本国内にお住まいの方が対象で、外国籍の方（在留カードをお持ちの方）でもご利用は可能です。

外国にお住まいの日本国籍の方は日本国内に現住所があれば対象です。

技能実習生などの外国人の方については、在留許可証など公的な書類によって日本での居住予定が明らかであれば、利用可能です。

なお、在日米軍や駐日外国公館職員の方については、各都道府県の定めをご確認ください。

以下の方は対象外となります

・観光・ビジネス目的などで短期滞在となる外国籍の方

・日本人であっても日本国内居住者に限られています。海外在住で一時帰国中の日本人で現在国内での居住実態がない人は対象外となります。

オンライン予約では有料人員となる子供や幼児は対象となりますが、添い寝幼児は対象外となります。

全国旅行支援ページで現在実施中の都道府県と期間を確認し、そのままプランを検索、予約におすすみください。

日本旅行ではクーポン獲得不要で全国旅行支援がご利用いただけます。

>>全国旅行支援ページ

以下の場合は、各都道府県の全国旅行支援の補助金適用条件に同意いただいた場合でも、補助金が適用されません。

■適用外条件

・全国旅行支援の対象県となっていない都道府県の場合

・全国旅行支援の対象県となっているが、宿泊施設が対象となっていない場合

・全国旅行支援の対象県となっているが、適用開始前の場合

・全国旅行支援の対象の都道府県の予算が上限に達し、受付終了した場合

・新型コロナウイルス感染拡大の状況等によって終了した場合

・全国旅行支援の対象外プラン

・対象外期間がご旅行日程に含まれる場合

　※ご旅行日程：宿泊日、往路・復路日（チェックアウト日は除く）

　※上記期間に加え、自治体によって対象外期間が指定されている場合があります。

全国旅行支援は、最終確認画面にて、適用される補助金額が表示されます。

補助金額が表示されていない場合は、対象外の都道府県や商品でのご予約であることが考えられますので、お客様ご自身で今一度対象条件をご確認ください。

最終確認画面にて、適用される全国旅行支援補助金額が表示されます。その後のクレジット決済は補助金額を差し引いた、お客様のお支払い金額となります。補助金適用前の旅行代金が表示されている場合は、対象外の都道府県や商品でのご予約あることが考えられますので、今一度お客様ご自身で対象条件をご確認ください。

併用できません。

また、その他割引も全国旅行支援と併用可能と記載がない限り併用できませんのでご了承ください。

申し訳ございませんが、全国旅行支援ご利用には日本旅行会員登録が必要となります。

宿泊施設に宿泊者全員分の本人確認・居住地確認書類の提示が必要となります。

詳細につきましては、各都道府県の事業サイトにてご確認ください。

本人確認・居住地確認に必要な書類は、都道府県の要件をご確認ください。

【本人確認・居住地確認に必要な書類の一例】

マイナンバーカード、運転免許証、運転経歴証明書、旅券（パスポート）、在留カード、特別永住者証明書、海技免状等国家資格を有することを証明する書類、障害者手帳等福祉手帳、船員手帳、戦傷病者手帳、国または地方公共団体の機関が発行した身分証明書 など

補助の対象外です。 旅行申込記録と本人確認書類の氏名は同一である必要があります。

ただし、新姓・旧姓の確認書類が揃う場合は補助の対象となります。

7泊分までが全国旅行支援の対象となります。8泊以上の宿泊を伴う旅行の場合、7泊までがキャンペーンの対象となります。

日本旅行ホームページからのご予約は以下の通り旅行日数の制限をしております。

宿泊予約：7泊8日まで

JRセットプラン：5泊6日まで

航空+宿泊セットプラン：7泊8日まで

補助の対象となるのは7泊分までです。 ただし、連続した日付であっても、一度出発地に戻り、翌日新たな旅行が開始されるような、別の旅行として成立する場合（ふたつの旅行が連続して 行われる場合）は、ひとつの旅行毎に泊数制限が適用されます。

全国旅行支援は全国を対象とした新たな需要喚起策です。再開未定となっているGo Toトラベルとは制度の内容が異なります。

全国旅行支援の対象プランをご予約いただきましても、宿泊日に全国旅行支援の適用条件を満たしていない場合は、全国旅行支援の対象外となります。

※補助金相当額を代表者の方へご請求させていただきます。

各都道府県事務局のホームページはこちらからご確認ください。

取消料は割引適用前の料金から算出されます。